ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略。

サッシや天井等の「高断熱」化、LED照明などの高効率設備による「省エネ」、太陽光発電による「創エネ」により、1年間の住宅の一次エネルギー消費量を100％以上（『ZEH』）、または75％以上（Nearly ZEH）削減することを目指した住宅です。

_{※一次エネルギー消費量：住宅などで消費するエネルギーを熱量換算した値。}

高仕様の断熱材を使用することで、優れた断熱性能をクリア（＊2）。外気温の影響を受けにくいため、冬は暖かく夏は涼しい住まいに。冷暖房の設定温度を控えめに設定することで、光熱費の削減にもつながります。

概念図

^{※断熱材を表した概念図で実際とは異なります。}

アルミ樹脂複合サッシを全窓に採用することで断熱性と遮熱性がアップし、断熱性能は従来の単板アルミサッシの約3.3倍に（＊3）。窓辺の体感温度では従来と比べて約3℃の差があり、これはセーター1枚を着ている暖かさに相当します。

概念図

^{【算出条件】（株）LIXIL超カンタン外皮計算ソフト}

^{●住宅断熱仕様:次世代省エネルギー基準合格レベル ●外気温：0℃}

キッチンやお風呂で使うお湯は効率の良いヒートポンプ（電気）、温水床暖房で使用する温水はエコジョーズ（ガス）など、電気とガスを効率よく使い分けることによって高い省エネ性を実現します。

概念図

本物件に備え付けの照明は、すべて省エネ・長寿命のLED照明を採用。スイッチを入れると同時に明るく点灯します。

_{※各居室のシーリングライトは付属しておりません。ご入居後、お客様にてご用意していただく必要がございます。}

参考写真

太陽エネルギーを効率よく住まいに供給する太陽光発電システムを全邸に搭載。エネルギーを創ることで、大きな節電効果を発揮します。

Image Photo

本物件は｢BELS」における住宅の『ZEH』/ Nearly ZEH評価を取得しています。

BELS（ベルス）とは、建築物省エネルギー性能表示制度のこと。

新築・既存の建築物において、省エネ性能を第三者評価機関が評価し、認定する制度です。

本物件は、住宅のBELS評価において、『ZEH』/ Nearly ZEH評価を取得しています。

_{※掲載の「BELS表示マークデータ」は、No.1のものです。評価結果は住戸ごとに異なります。}

「ZEHビルダー」とは、2025年度の自社が受注する新築戸建住宅のうち『ZEH』、Nearly ZEH及びZEH Orientedが占める割合を50％以上とする事業目標を掲げる建売住宅販売者等を指します。

三井不動産レジデンシャルはZEHビルダーに登録し、2025年度のZEH普及目標50％以上に取り組んでまいります。

＊1：本物件は、経済産業省資源エネルギー庁が定める『ZEH』/ Nearly ZEHの定義、＜①ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の強化外皮基準Ua値0.60W/（㎡・K）以下（物件の所在エリアの基準値） ②再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量から20％以上の一次エネルギー消費量削減 ③再生可能エネルギーを導入（容量不問） ④再生可能エネルギー等を加えて、基準一次エネルギー消費量から100％以上（『ZEH』） / 75%以上 100%未満（Nearly ZEH）の一次エネルギー消費量削減 ※エネルギーに係る設備については、所有者を問わず当該住宅の敷地内に設置されるものとする。＞を（『ZEH』：No.1・2・5／Nearly ZEH：No.3・4・6）満たしています。出典：経済産業省 資源エネルギー庁「令和元年度 ZEHロードマップフォローアップ委員会 とりまとめ」「更なるZEHの普及促進に向けた今後の検討の方向性等について」（令和3年3月31日 ZEHロードマップフォローアップ委員会）

＊2：Ua値（外皮平均熱貫流率＝住宅の断熱性能を表し、数値が小さいほど性能が高いことを表しています。）＝0.60W/（㎡・K）。

＊3：【平成28年省エネ基準】建具とガラスの組み合わせによる熱貫流率より。アルミサッシ（単板）：6.51W/（㎡・k）アルミ樹脂複合サッシ（Low-E複層ガラス）1.97W/（㎡・k）にて試算。※出典：（株）LIXIL ※実際の数値とは異なる場合がございます。

＊4：日中に発電している場合に限ります。夜間など、日射がなく発電しない場合には使用できません。また、発電時においても、作動に大きな電力を必要とする機器は使用できない場合があります。また、災害等により発電機器に損傷が生じた際は使用できません。

＊5：【ガス停止時】電気と水道が供給状態であることが必要です。【電気停止時】都市ガスと水道が供給状態であることが必要です。また、災害等により発電機器に損傷が生じた際は使用できません。